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耐震強度第一位

地震は「もしも」の災害ではありません。〜山梨の場合〜

東海沖地震も、首都直下型地震も、山梨のすぐ近くで想定された地震。
それは現実に、影響のある地震です。

「倒壊しない」基準を超えて

安心して目覚める。安心して暮らす。

いつ起こるかわからない大地震に対して、「倒壊しない」強い家を建てることは、もはや当たり前の時代となりました。しかし、「倒壊しない」だけでは不十分です。重要なことは、住み続けることができるかどうか。

住み続けることができるかどうか。

一般的な耐震基準は、地震で倒壊しない家について取り組んできましたが、これは地震が起きた際、人が逃げるために最低限必要な時間を確保するという考え方が根底にあります。

つまり、その後生活できる家であるかどうかは想定されていません。

家の強さは、間取りにより変化する。

被災しても無傷な家づくり。そして被災後も住むことができる家づくりを目指し、グローバルハウスは、すべての住宅に明確な基準を適用しています。それが超耐震住宅のパワーフレーム住宅

強さの基準となる直下率やバランス指数である偏心率を計算しながら設計施工。間取りが変わると耐震数値が変わってしまうことを見逃さずに、住み続けることができる家を建てていきます。

6,000人以上の死者を出した阪神・淡路大震災から2ヶ月経った1995年の3月。建築業務に携わる者として今後の参考にと出向いた最大の被災地、東灘区の被災状況を前に私は呆然としました。 目の前に広がったのは、2ヶ月後にも関わらず、未だ被災したままガレキの山と化した街でした。大きなビルが横倒しになり、マンションの1階が倒壊してクルマは下敷きに。そして住宅街は、言葉にできない、悲惨極まる光景を私の脳裏に焼きつけました。家庭生活を想像させる家具や物品が散らばり、一瞬にしてその生活を奪ってしまった大地震の驚異に身震いする思いでした。
グローバルハウスが誕生したのはその翌年1996年の夏。おのずと最大のテーマは「強い家を造る」こととなりました。阪神・淡路大震災の現実を目撃した経験、そして住宅構造の徹底的な研究から「強い家」への第一歩が始まったのです。それは「これ以上強くできない」ところまで目一杯強さを追求した、家族を守る家への挑戦でした。とくに大切に考えたのは「もし被災したとしても、その後、変わらずに住むことのできる家」です。

現在の一般的基準では、法律どおりに施工していれば倒壊は免れるかもしれません。しかし被災した住宅がそのまま住めるものであるかどうかは疑問です。

そこで私たちは、建築基準法の200%以上の耐震性にこだわった「パワーフレーム住宅」を造ったのです。 実感が薄ければ過去の出来事を忘れてしまうのは人の常。私も同じです。しかし歴史上150年ほどのサイクルで発生してきた東海地方周辺の大地震が、前回の発生から150年以上を経過していることが無視できず、ここに私の体験をお話することとなりました。家族のためにも、子供の未来のためにも、私たちは「超耐震住宅」をお薦め致します。

安心を、はっきり数値で

通常の耐震等級最高値「3」は基準値1.5倍の耐震性 全邸標準 超耐震のパワーフレーム住宅

1995年に発生した阪神・淡路大震災の注目すべき点は、全壊住宅が10万棟以上あった上に、半壊・一部破損住宅が30万棟もあったことです。 グローバルハウスでは、倒壊しないという耐震だけを考えるのではなく、たとえ被災しても住み続けられる家であることと向き合ってきました。 そこから生まれたのが"超耐震パワーフレーム住宅"。独自の基準を設け、間取りが変わっても商品が変わっても、その明確なバランス基準を全邸でクリアしています。

耐震バランス基準

どんなに強い材質を用いていても、バランスの悪い建物は崩れやすいという点を直下率の高さでクリアしていきます。 バランス指数である偏心率も耐震強度には大切です。

直下率のイメージ

壁量計算書を全邸に。

窓の位置を変えるだけでも耐震強度は変わります。モデルハウスやカタログで耐震性を理解しても、自由設計であれば強度はすべて変わってきます。大切なのは、最終的にどれだけの強度になっているか、ということです。

グローバルハウスでは、木造2階建てでは提出義務のない「壁量計算書」を必ず全邸提出し、「強い家」への取り組みを数値で証明しています。

パワーフレーム住宅に関する構造Q&A

計算に含まれない雑壁の耐力も加わる、耐震付加価値構造です。耐力壁は建築基準法の200%以上を確保し、それ以外に雑壁の付加価値も加わります。雑壁とは、垂れ壁、腰壁、外壁仕上げ材や下地材などを言います。性能表示ではそれらも準耐力壁として計算に算入できます。耐力負担の割合は軸組みで3分の2、準耐力壁で3分の1と考えられています。鉄骨造や鉄筋コンクリート造にはない考え方です。昔の住宅に比べ、最近の住宅は間仕切壁が増えています。そのため雑壁の耐力はさらに高まっていて、軸組み部分と雑壁部分の比率は6:4くらいに上がっています。そのため計算上の数値以外の付加価値で更に耐力がアップしています。

床の剛性と壁の剛性の強度が見合う、耐震キュービック構造になっています。木造住宅で力を適切に伝達するには、床や屋根といった水平面の剛性も重要になります。水平面の剛性が低いと、その部分が変化して、力を適切に伝達できず、一部に集中してしまいます。ただ、床の剛性には「これだけあれば十分」という基準はありませんが、壁の耐力が大きくなると、より大きな剛性が必要となります。パワーフレーム構造は剛性床工法を採用しています。図は上面(2階)の剛性が低いため、上面中央付近に応力が集中し、中央の壁が大きく変形したイメージです。また上下階の耐力壁線がずれた場合にも、床の剛性が低いと壁の部分に応力が集中し、壊れやすくなってしまいます。このほかにも、平面の一部がくびれた場合なども、その部分の床の合成床工法が最適ですが、1階床だけを強くするのではなく壁面・1階床・2階床と均等にすることが重要です。

耐震接続金物は1棟の住宅で約1,600カ所あるので安心です。耐震性を高めるため、梁・柱・土台・小屋・母屋・タルキ等主要な部分は全て金属で接続。その数はなんと1,600カ所におよびます。

パワーフレーム構造は偏心率が半減できる耐震バランス構造です。 重心と剛心が大きくずれていると、一部に大きな変形が生じて、破損しやすくなります。偏心を確認するには偏心率を求めますが改正建築基準法では木造住宅の偏心度合いを確認する方法が示されました。その方法は(1)平面を距離で4等分した両端部分の壁量を必要な壁量で割って壁量充足率を求めます。(2)二つの壁量充足率のうち、小さな値を大きな値で割った値が0.5以上ならOKというものです。この方法で偏心率は30%未満になります。木造の場合、30%くらいまでは偏心による応力の集中は小さいとのことです。当社のパワーフレーム構造は内部の間仕切壁に筋交いを併用することで偏心率を補正し、30%未満の基準に対し、8%まで抑えることができました。

パワーフレーム構造は柱にかかる軸力に耐える、耐震引き抜き防止構造です。壁倍率の高い壁を取り付けた柱の足元には大きな引き抜き力がかかり、土台が浮き上がったり、柱が土台から抜けたりする場合があります。それらを防止するのがホールダウン金物やアンカーボルト。引き抜き方向に力が発生するのは、自重による鉛直荷重と、水平力がかかった際に柱にかかる引き抜き力を比較して、後者が大きくなる場合です。改正建築基準法では、壁や筋交いの仕様によって柱の引き抜きを防止する仕口が示されています。壁の強さによって引き抜き力を予測し、それに耐える仕口やホールダウン金物を用いる考え方です。これで引き抜き防止対策は万全です。

4層構造により音の響きを半減します。 一般に床は、梁と梁の上に根太という細めの木を配し、その上に構造用合板、床仕上げ材を貼ります。しかし、この遮音剛性床では、より剛性強度を上げるために梁に溝を作り、その溝に根太を組入れました。これで、梁と根太と床面がしっかりと固定され、横の力やねじれに強く構造強度を大幅に増すことができます。さらに、構造用合板と仕上材の間に、遮音ボードと遮音シートを挟み、遮音性をアップ。4層構造により音の響きを半減しました。

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