設計住宅性能評価で耐震等級3を取得パワーReフレーム構造

全邸構造計算
「許容応力度計算」実施

グローバルハウスが取り組んできた耐震は、倒壊しないだけではなく、被災しても住み続けられる家であることが基準。間取りが違えば変わってしまう数値も、全邸で構造計算をおこない基準をクリア。その「パワーReフレーム構造」は、全国トップレベルの住宅強度であることを自負しています。

山梨でも起こりうる巨大地震

日本列島は、どこで巨大地震が起こっても不思議のない場所。大切なことは、一棟一棟ごとの耐震に取り組んだ住宅を選択することであり、それが今できる重要な防災対策だといえます。

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  ①南海トラフ地震

  過去に何度も発生している東海地震、東南海地震、南海地震の同時発生を想定した地震「南海トラフ地震」の発生が懸念されるエリア。南海トラフ地震については、内閣府から以下のような被害想定も発表されています。

  • 震度7になりうる地域・・・10県153市町村
  • 震度6弱になりうる地域・・・24府県687市町村
  • 死者23万人以上
  • 全壊・焼失209万棟以上
  • 山梨県・・・震度6弱予想／全壊棟数7,600棟予想

  ※M8〜9クラスの地震が冬の深夜発生し東海地方が大きく被災した場合を想定(内閣府発表)

  ②首都直下地震

  震度6〜7の大地震の発生が懸念されているエリアで、東京都では防災対策が急速に進められています。関東大震災のような地震も、歴史上、繰り返し起こっており、山梨県に近い場所が震源地になったことも過去にはあります。

  ③糸魚川-静岡構造線断層帯での直下型断層地震

  2016年の熊本地震のようなマグニチュード7クラスの直下型断層地震が懸念されるエリア。日本列島は、どの場所においても断層地震の可能性があり、プレートが動くことによって発生する地震とは、発生メカニズムが違うことが想定を難しくしている地震。

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  家の強さは、間取りの違いで変わる

  強さの基準として品確法の定める耐震等級が発表されていることがありますが、この強さが、全邸でクリアされているのか、それともモデルプランの構造の中だけでクリアされているのかは大きな違いです。
  グローバルハウスの「パワーReフレーム構造」は、つねに一棟一棟の強さの違いに対応し、全邸でその基準をクリア。木造住宅では義務づけられていない構造計算「許容応力度計算」を全邸でおこなう理由はそこにあります。

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  被災しても、住み続けられる想定で

  住宅の耐震において「倒壊しない家」に取り組むことは当然ですが、大切なのは、たとえ被災しても、住み続けられる家であるかどうかということです。
  1995年の阪神・淡路大震災では、10万棟以上の全壊住宅に加えて、半壊・一部破損住宅が30万棟もありました。多くの場合、全壊はしていないのに、家がゆがんでしまったり破損によって、その後住むことができない状態だったことを考えると、グローバルハウスが全邸で実施する、7項目400ページを超える構造計算書「許容応力度計算」は、非常に重要なプロセスだといえます。